汚染予防 -化学物質の管理-

化学物質の管理

規制への対応

環境影響化学物質の管理 (リコーグループ／グローバル)

リコーは1993年から「製品に使用される可能性のある環境影響化学物質」について独自の基準を設け、削減に取り組んできました。その後も定期的に見直しを行い、最新の規制動向や科学的知見などを取り入れ、化学物質の管理を行っています。製品づくりに関わる全部門（設計・資材・生産）が一体となって化学物質管理体制強化を進め、2006年3月末に、仕入先企業における化学物質マネジメントシステム（CMS）をグローバルに構築。同時に、リコーグループ内の化学物質管理体制の強化を図り、国内で製品含有化学物質マネジメントシステムの構築を完了、海外に関しても2006年7月に完了しました。さらに化学物質が万が一混入した場合に適切な一次対応を行い、拡大（部品や製品の出荷）を阻止し、再発防止を図るフローを確立し、製品含有化学物質マネジメントシステムのさらなるレベルアップを進めています。リコーグループ管理対象物質については、2007年度に、リスク管理の考え方に基づき、人体・環境に影響を与える可能性のある化学物質の使用の制限と管理の強化を行うべく、対象物質の見直しを開始し、2008年度に対象物質の範囲を拡大し、約3,400物質としました。また、REACH規則に対応するため、2007年度からサプライチェーン全体で化学物質情報の伝達が確実に行える仕組みづくりも行っています。

製品含有化学物質マネジメントシステムとCMS

※: Chemical substance Management Systemの略で、環境影響化学物質が混入しない生産体制・仕組みのこと。リコーグループは仕入先企業のCMSの構築支援・認証を行っている。

仕入先企業のCMS構築の詳しい説明はこちら

サプライ製品の化学物質管理 (リコーグループ／グローバル)

トナーや現像剤などのサプライ製品には、さまざまな化学物質が使われています。リコーグループでは、「製品の安全性は顧客満足の基本条件である」との考えのもと、適切な化学物質管理によるサプライ製品の安全確保に取り組んでいます。サプライ製品の安全評価には、RECSIS^＊1と呼ばれる情報システムを活用しています。製品形態に応じて、安全性の確認が必要な項目を定め、MSDS^＊2の作成、新規化学物質の評価、処理方法の確認、各法規制との照会を行い、製品の安全性仕様情報を作成しています。また、サプライ製品に使用される化学物質を各国の法規制や社内基準と照合し、安全性の自動判定を行っています。2008年度は、このシステムの情報を活用し、2008年6月から予備登録が始まったREACH規則への対応を進めました。

＊1: Ricoh Environmental & Chemical Safety Information System（リコー環境・化学品安全情報システム）
＊2: Material Safety Data Sheet（材料安全データシート）

サプライ製品の安全性評価システム

製品使用時に発生する環境影響化学物質の削減
(リコー／日本)

リコーでは、製品の使用時に発生する化学エミッション^＊について独自の基準を設け、その削減に取り組んでいます。複写機やプリンターなどの製品は、社内に設置された化学エミッション試験所で測定が行われます。リコーは、ドイツのBAM（Bundesanstalt für Materialforschung und -prüfung：材料研究および材料試験に関するドイツ連邦研究所）から公式試験機関として認証されており、この試験所での測定データは、ドイツの環境ラベルであるブルーエンジェルの申請用データとして認められます。