このページの本文へ このサイトのメインメニューへ
言語切替メニュー

RICOH imagine. change.

日本 - ソリューション・商品サイト Change
このページの本文へ ここからこのサイトのメインメニュー Menu
現在地
ここから本文です

売上につながるデジタルサイネージの活用と導入方法
~ Vol.4 デジタルサイネージの導入設計のポイント ~

デジタルサイネージの導入の進め方

デジタルサイネージを導入するためのステップは以下のような流れになります。実際には、いくつかの店舗での実証実験で効果検証を行い、本格展開のための予算確保等が必要になるかと思います。そのためには以下のステップを実証実験フェーズで十分に検証し、導入効果やオペレーション体制を確認した後に、本格展開フェーズに移行して、その上で下記1~5に関して同じ検証を繰り返していくことになります。

今回はデジタルサイネージのノウハウが必要となる「1.課題分析、効果測定」から「3.コンテンツ施策設計」までを説明します。

1.課題分析、効果設定2.サイネージ活用雨設計3.コンテンツ施策設計4.運用設計〜体制構築5.システム構築・導入

1.課題分析、効果設定

デジタルサイネージの導入に際して課題分析を行わずに導入を進める企業が多いように感じられます。デジタルサイネージ導入の失敗の主な原因は課題分析の不足にあります。自社の課題(販促課題や集客課題など)を分析し、その解決のためにどのようにデジタルサイネージを活用し、どんな効果目標を設定するのか。こうした検討を行うことで、投資と収益のバランスの見合いを判断していくことができるようになるのです。

まずは課題分析のために、対象の商圏にどのような住民がいて、自社のターゲットがどの層を取り込めているのかを整理する必要があります。お客様が自店をメインのお店としていただけているのか、ターゲット層の取り込みが不十分なのかなどを分析します。

店舗でのデジタルサイネージ導入の主な目的は売上向上となるため、以下の2つの観点で課題分析、効果設定を行うこととなります。

①新しい固定客を獲得する

②既存客の一人あたりの購買金額を上げる

①についてですが、例えば旅行会社の例で考えてみます。現在の来店客の分析をしてみると「固定客」、「店舗前面流動層」、「メイン商品ユーザ」、「チケット発券顧客」がいます。すでに「固定客」、「メイン商品ユーザ」に対しては、店員がきめ細やかな対応を行うことで商品購入を訴求することができています。そのため、デジタルサイネージで購買喚起を促すターゲットは、「店舗前面流動層」と「チケット発券顧客」と考えられます。その2つのターゲットについて、例えば、「そろそろ旅行の計画を立てる時期だな」、「田舎の両親を旅行に連れていこうかな」といった気持にさせることが有効となります。

図:旅行会社の来客数分析の例

②については、ドラックストアの例で考えてみます。例えばひとつの商品カテゴリにおいて、そのカテゴリ商品をどうすれば長期的に、もっと多く販売できるのかを考えます。一例として、「柔軟剤」をとりあげてみましょう。多くのお店では、購買対象を「主婦」に限定しています。各メーカーのキャンペーンなどと連動してMD設計されていることと思いますが、基本的にはその商圏(自店)で柔軟剤を購入する方が、キャンペーンに沿って購買商品をスイッチしているだけの場合が多いのではないでしょうか。

ここで、少々視点を変えてみます。「今購買していないお客様に買っていただくにはどうすればいいのか。」今購買していない層として「高齢者」がターゲットになるはずです。柔軟剤になじみのない高齢者に対して、MD対象の柔軟剤商品について「一度使ってみてください。肌触りが全然違います。おじいちゃんも大喜び!」とわかりやすく説明することで購入してくれるようになるかもしれません。

高齢者は、一度購入して商品の良さを実感した場合には、その後も継続して同じ店で購入する傾向にあります。こういった一つの施策で10点新しい消費を得たとします。しかしながらその10点はLTV(ライフタイムバリュー)として継続的に消費される「新しい売上」なのです。

このように、そのお店の課題からどのターゲットにどう行動喚起してもらうかによって、デジタルサイネージの活用方法が変わってきます。ここをきっちり押さえておくことが、デジタルサイネージの活用設計や社内のコンセンサスを取っていく上で大変重要となってきます。

2.サイネージ活用設計(施策&システム)

誰をターゲットにして、どういった行動に誘導するかがきまれば、その目的を達成するためのデジタルサイネージの活用方法が決められます。活用方法としては主に以下のようなパターンがあります。自社の状況に合わせて投資対効果の高い施策を導入してください。

①店舗の屋外向け

駅中、商業施設内、商店街、繁華街など前面流動層が多い店舗立地で店内誘導が可能な場合に有効です。スタンド型ディスプレイでの設置や、入口横の壁にディスプレイを組込んだり、ガラスに張り付けた設置などがあります。

ディスプレイサイズは30インチから50インチとなります。施設内の店舗であればディスプレイの輝度は400cd以上が必要ですが、屋外に向けて設置する場合には 1500cdから2500cdぐらいの輝度が必要となります。

屋外向け設置は飲食店、アパレル、旅行代理店、コンビニエンスストア、ドラックストア、不動産店舗等で有効 となります。また、最近はカーディーラなどでプロジェクターを使った大型投影も広がってきています。

画像:①店舗の屋外向け

②店舗入り口(店舗内買い回り促進)

店内が広く、目的を持って来店したお客様に別の売り場にも立ち寄ってもらいたい場合にナビゲーション機能として有効です。来店者の視界に入るような位置でスタンド型ディスプレイを設置したり、フロア案内図の横の壁に組込んで設置する方法などがあります。

ディスプレイサイズは40インチから50インチとなります。施設内のため輝度は400cdから700cdが必要となります。百貨店、ショッピングセンター、スーパーマーケット、ホームセンター、ドラックストア等で有効です。

画像:②店舗入り口(店舗内買い回り促進)

③エレベータ前/エスカレータ付近(モールなどはポイント場所や休憩スペースなど)

フロアが複数階にまたがっているような大きな施設で、来店したお客様の回遊性を高めることが売上向上や施設の不動産価値を高められる場合に有効です。エレベータ前であれば、天吊りや壁への組み込みでのディスプレイ設置となります。エスカレータ付近であれば、スタンド型やエスカレータ途中の横壁に組込んで設置する場合があります。また、モールのような大きな施設であれば、動線上の各ポイントでスタンド型ディスプレイをうまく配置することで、いろいろな施策を打つことが可能となります。

ディスプレイサイズは40インチから60インチとなりますが、大きな施設では70インチなど大きくすることで離れたところからの視認性を向上させることもあります。

百貨店、ショッピングセンター、ショッピングモール、ホームセンター等で有効です。

画像:③エレベータ前/エスカレータ付近

④エンド/MDコーナー

時期によって商品の入替えがあったり売れ筋商品が変わるよう場合には、商品の品揃えと連動させたデジタルサイネージでの訴求が有効です。

ディスプレイサイズは7インチから20インチぐらいとなり、スピーカーも耐久性のあるものが必要となります。イチオシ商品をプッシュしたり、複数の商品を組合わせた提案型の訴求するなどの活用方法となります。

スーパーマーケット、ドラックストア、ホームセンター等で有効です。

画像:④エンド/MDコーナー

⑤重点商品コーナー

POPなどで対象商品の機能性を訴求しているような売場コーナーで有効となります。デジタルサイネージで訴求することでPOPの印刷や張替作業費等のコスト削減も期待できます。

ディスプレイサイズは20インチぐらいになります。売場のレイアウトに合わせてディスプレイの移動が必要になる場合があります。百貨店、ショッピングセンター、ホームセンター等で有効です。

画像:⑤重点商品コーナー

⑥種類の多い商品の陳列スペース

ワイン、アロマ、ペットフードといった多くの種類の商品が並び、お客様が商品選びに迷うような場合に有効です。お客様が選びやすいようなタッチ対応コンテンツを用意し、商品の詳細説明を閲覧できるようにすることも有効となります。

ディスプレイサイズは、7インチから20インチぐらいになります。スーパーマーケット、ドラックストア、ホームセンター、ショッピングセンター、百貨店等で有効です。

画像:⑥多種類の商品陳列スペース

⑦レジ前/サッカー台

レジやサッカー台付近でお客様の滞留時間が長く、その間に店舗の各種サービスやイベント等の案内が有効な場合に活用できます。視聴率が最も高い場所になりますが、お客様が買い物を済ませたあとになるため、再来店を促したり認知度向上が必要なものが中心となります。レジ前であれば30インチぐらいになり、サッカー台であれば7インチ~10インチぐらいになります。スーパーマーケット、ドラックストア、ホームセンター等で有効です。

画像:⑦レジ前/サッカー台

3.コンテンツ施策設計

デジタルサイネージの活用方法が決まれば、どこにディスプレイを設置して、誰にどのような訴求を行うかが決まります。次は活用方法に合わせてどのようなコンテンツが必要となるかを洗い出します。単に「安い」、「お得」といったことだけで訴求するのではなく、ターゲットに対して気付きを与えて行動喚起してもらうコンテンツはどんなものがあるかを考えるわけです。そして、そのコンテンツの種類ごとにテンプレートを作っておくことで、低コストでタイムリーにコンテンツ配信を行えるようになります。

テンプレートとしてはいろいろと考えられますが、例えば以下のようなものがあります。

種類                   内容                   長さ   
①価格訴求型 価格や安売りといったキーワードをメインとしたフォーマット 10秒程度
②機能訴求型 対象商品の機能を伝えるキーワードをメインとしたフォーマット 20秒~1分
③イメージ先行型 飲食の商品などシズル感が伝わる静止画や動画をメインとしたフォーマット 10秒程度
④コトの提案型 複数商品を組み合わせた提案を数ページで紹介するフォーマット 20秒~40秒
⑤購買期限訴求型 予約販売開始までの日数をカウントダウンするフォーマット 10秒程度
⑥店長おススメ型 何種類かある商品に対してお客様が選択しやすくするためのフォーマット 10〜20秒
⑦話題性訴求型 対象商品の話題性をSNSの口コミやTV紹介などの情報を添えて訴求するフォーマット 20秒~1分
⑧サービス案内型 店内商品以外の各種サービスの案内をするためのフォーマット 10秒程度
⑨イベント案内型 店内で行うイベントの事前告知、実施期間中の案内のフォーマット 10秒程度

①価格訴求型のコンテンツ例

画像:①価格訴求型のコンテンツ例

②機能訴求型のコンテンツ例

画像:②機能訴求型のコンテンツ例

③イメージ先行型のコンテンツ例

画像:③イメージ先行型のコンテンツ例

④コトの提案型のコンテンツ例

画像:④コトの提案型のコンテンツ例

以上、今回はデジタルサイネージの導入設計をする際のポイントとして、「1.課題分析、効果設定」、「2.サイネージ活用設計」、「3.コンテンツ施策設計」について紹介しました。

実際に導入、運用して行くには「4.運用設計、体制構築」、「5.システム構築・導入」というステップが必要になります。そのためには販促部、商品部、システム部などの社内部門との連携が重要となってきます。また、システム構築の際にはネットワーク環境、電源確保なども考慮して機器の選定や設置工事を行うことになります。

RICOH SUMMARY

これまでのコラムで、自社にデジタルサイネージを導入するための判断ポイントや効果的な運用方法、導入手順について紹介させていただきました。

デジタルサイネージの導入を検討されているお客様の中には、「投資対効果がわからない」、「効果的なコンテンツ制作のノウハウがない」といったことで導入に踏み切れない場合があります。しかし、今回のコラムで説明させていただいたポイントを踏まえて、繰り返し検証をまわしながら運用を行っていくことで利益につながるデジタルサイネージを構築することが可能となるはずです。

今後、デジタルサイネージの活用は加速度的に進んでいくと思われます。ライバル会社よりも先にノウハウ蓄積を行い、利益につながる店内メディアとして確立することが継続的な売上拡大につながります。

デジタルサイネージの活用と導入方法 PDFダウンロード

売上につながるデジタルサイネージの運用・導入設計ガイド

全4回のコラムの内容をまとめた資料をダウンロードいただけます。

デジタルサイネージの運用・導入設計ガイドPDF

お問い合わせ

画像:デジタルサイネージ導入担当者が確認しておくべき15の導入検討チェックリスト

デジタルサイネージ導入担当者が確認しておくべき15の導入検討チェックリスト

導入に必要な検討項目をチェックリスト形式で紹介します。デジタルサイネージの新規導入、運用改善の検討にご活用ください。

資料をダウンロードする

お問い合わせ

商品に関する質問、お見積依頼などお気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ