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売上につながるデジタルサイネージの活用と導入方法
~ Vol.1 デジタルサイネージの役割と活用の狙い ~

街中で電子看板を見かけることが多くなってきていませんか?

最近、電車の中、駅中の柱、ショッピングセンター、スーパーや書店などでディスプレイに動画が流れているのをよく見かけるようになりました。これは、ポスターが電子看板となったもので、一般にデジタルサイネージと呼ばれています。もともと、ポスターや看板は英語ではサインと呼ばれ、それがデジタル化したものになります。このデジタルサイネージは、ディスプレイの価格や各種システムの価格がここ数年で急速に安価になってきたことが主要因ですが、それによってその利用価値が高まり、様々なロケーションで導入が急速に進んでいます。2020年までには2014年に比べて2.5倍以上の市場拡大が見込まれており、中でも小売店舗や商業施設への導入は盛んに行われていくと予想されています。

デジタルサイネージの5つのモデル

では、デジタルサイネージは具体的にどのような場所でどのような目的で活用されているのでしょうか?街中などで見かけるデジタルサイネージの利用目的はいくつかのモデルに分類できます。ここでは、5つのモデルに分けてご紹介します。

①インフォメーション活用

商業施設内でのフロア案内、交通機関での運行情報、金融機関での金利/株価情報などを表示します。

②広告活用(広告費獲得型モデル)

ビルボード(大型ビジョン)広告に加え、駅中の柱まきや車内のディスプレイなどで、広く広告や情報を伝えたい企業や団体が活用しています。基本的には、「メディアオーナー」と呼ばれるディスプレイを設置する場所や費用を負担した企業による「広告費獲得による収益」を目的としたものです。

③プロモーション活用(販促モデル)

商業施設での販促に活用されるモデルです。MD(マーチャンダイジング)と呼ばれるその時々の注力商品の店頭販促に活用したり、店舗施策の紹介や告知に活用されたりしています。デジタルサイネージが安価に導入できるようになったことに伴って、最も導入件数が伸びているモデルです。

④空間演出活用

商業施設や公共施設における空間演出に活用するモデルです。建物のリニューアルは簡単にできませんがデジタルサイネージならばコンテンツを変更するだけで新しいイメージや、季節に合わせた演出などが可能になります。この演出にはプロジェクションやLED照明が利用され、建築物や造作物、屋内屋外問わずインパクトのある空間演出を行えます。

⑤イベント活用

MICE(展示会や国際会議など大きなイベント等)で情報発信として活用するモデルです。これは、ある一定期間開催される大きなイベントを円滑に運営するという目的で活用されます。今後、オリンピックに向けてニーズが高くなってくると思われます。

今回のコラムでは主に商業施設でのプロモーションでの活用方法、導入方法についてご紹介します。

デジタルサイネージの5つのモデル

画像:デジタルサイネージの5つのモデル

商業施設におけるデジタルサイネージの役割

近年、流通小売の市場は狭域商圏(狭い範囲での集客)における業態を超えた競合環境が激化してきています。
例えば、もともとスーパーマーケットの商領域に対して、コンビニエンスストアやドラックストアに加えて、ホームセンターやディスカウントストア、家電量販店までが進出している状況です。そういった競合環境は加速度的に激化していると同時に、地域密着型の狭域商圏の囲い込み戦略が必然となってきています。
この社会背景による現象は小売業界のスタンダードなベクトルとなりつつあります。
チェーンストア理論が過去のものになりつつある今、店頭におけるMD施策は地域事情に併せて個別化、多様化しそれらが短いサイクルで高速回転することを余儀なくされ、チェーン本部による販促施策の実施や管理負荷は増大の一途を辿っています。

このような販促施策の課題を解決する手段としてデジタルサイネージは重要な役割を担うことが可能です。
デジタルサイネージを最大限に活用することで、高速回転する店頭MD施策に対応した即応性の高い店頭販促ツールとして、POPやポスターの代替えとして置き換えることが可能となります。
チェーン本部による各種販促コンテンツが、個店特性にあわせて有効に且つ簡便に活用できるため、各地域、各店舗事情に応じた販促ツールとして活用できます。

画像:商業施設におけるデジタルサイネージの役割

実際に、デジタルサイネージを導入していただいたショッピングセンターで対象商品群の売り上げが軒並み1.5倍から2倍以上といった結果が出ています。この例は決して特別な事例ではなく、他のスーパーマーケットやドラックストアなどでもデジタルサイネージによる売上向上が期待できる結果は多く出ています。

実はこれまで店舗でのデジタルサイネージは新しい広告メディアとして導入が進められましたが、ほとんどが失敗したという歴史があります。お店に来たお客様は「何を買おうか?」という目的を持って店内を回遊しているため、それと関連しない情報を流しても関心を引くことは難しかったと思われます。
そういった中、販促目的で導入を行いしっかりとした運用設計により、”利益に貢献できるデジタルサイネージの活用”の事例がようやく出てきたというところです。

店舗でのデジタルサイネージ活用の狙い

それでは、店舗でデジタルサイネージを導入する狙いはなんでしょうか?
利益に貢献することを前提にすると、以下の二つに絞られるのではないでしょうか?
①自店ユーザー以外(同業他社ユーザー)の顧客を獲得する。
②一人当たりの販売額を向上させる=日販額の向上。

テレビCMなどの広告やWEBサイト、チラシは店舗への誘導がメインになりますが、デジタルサイネージは来店したお客様に直接コミュニケーションを行うためのツールとなります。お客様とコミュニケーションを行うことで、「このお店にくれば何か提案してくれる」、「いつものお店はココにしよう」といったファン作りが重要となってきます。 地域全体の消費の奪い合いの中で、自社の店舗が地域のセンター消費ポジションを確保、獲得し続けていくためには、競合に対して「生活スタイル提案型」の販促戦略を差別化にしていくことが重要です。
常に地域事情に合った生活スタイル提案を行い続けることで、地域消費者の生活消費の中心で有り続けることが可能となるのです。

デジタルサイネージ導入チェックリスト
~導入の15ステップ (導入判断~効果検証の計画まで) ~

デジタルサイネージ導入プロセスを15のステップにわけて、
導入検討に必要な検討項目をチェックリスト形式で紹介します。

資料をダウンロードする

ここ数年で急速に導入が進んでいるデジタルサイネージ。
大きな効果を出すためには、しっかりした導入設計と運用が必要です。
最近、電車の中、駅中の柱、ショッピングセンター、スーパーさらにはオフィスなどでデジタルサイネージをよく見かけるようになりました。2020年までには2014年に比べて2.5倍以上の市場拡大が見込まれており、中でも小売店舗や商業施設への導入は盛んに行われると予想されています。

しかし、デジタルサイネージはシステムを導入すればすぐに大きな効果が出るわけではありません。しっかりした導入設計・運用を行い、効果検証を繰り返すことが必要です。

本資料では、導入プロセスを15のステップにわけて、導入検討に必要な検討項目をチェックリスト形式で紹介します。
デジタルサイネージの新規導入・運用改善の検討に是非ご活用ください。