テレワークとは？テレワークの種類やリモートワークとの違い、メリットデメリットを徹底解説

昨今はテレワークという働き方を取り入れる企業も多くなりました。この記事ではテレワークに関するよくある疑問やリモートワークとの違いをまとめました。テレワークについての基本的な解説に加え、メリットや導入する際のポイントについてもまとめています。

「テレワーク」は「tele(遠い)」と「work(働く)」を組み合わせた言葉で、会社のオフィスではなく自宅やコワーキングスペースなどから遠隔で勤務をする働き方のことです。「remote(遠隔)」と「work(働く)」を組み合わせた「リモートワーク」と意味合いとしては非常に酷似した言葉で、明確な違いはありません。

オフィスに出社せず、自宅で仕事をする勤務形態のことです。通勤時間がかからないので、時間を有効的に使うことができます。育児や介護をしている方は、在宅勤務ができる職場を選ぶと仕事と育児介護の両立がしやすいです。

サテライトオフィスとは、主要オフィスとは別の遠隔勤務用のオフィスのことです。このサテライトオフィスにコワーキングスペースを配置し、テレワークを行います。サテライトオフィスを設けることにより職住近接の環境が整い、移動時間の削減による作業効率化が期待できます。

モバイルワークとは、オフィスに戻らずカフェや移動中の新幹線などを就業場所とする働き方です。オフィスに戻る必要がないので移動時間の削減が期待でき、営業などの外出する頻度が高い職種で利用されている働き方になります。

ワーケーションは「work(働く)」と「vacation(休暇)」を組み合わせた言葉で、ビーチやリゾートなどの休暇先で仕事をする働き方です。「子供が遊んでいる間に数時間仕事をする」などの働き方ができるため、仕事と家族サービスなどのプライベート時間を両立できる点が魅力です。

テレワークは総務省により明確に定義化されています。総務省では

「テレワークとは、ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」

と定義されており、企業に勤務する被雇用者が行うテレワークを指す「雇用型」と個人事業者・小規模事業者等が行うテレワークを指す「自営型」の形態があります。

参考：総務省｜テレワークの推進｜テレワークの意義・効果

リモートワークは、「会社のオフィスではなく、自宅やコアワーキングスペースなどから遠隔で勤務する働き方」を意味する言葉で、明確な定義は存在しません。とにかく遠隔で勤務をすればリモートワークに当てはまり、主にIT企業やフリーランスで働いている人はリモートワークという言葉を使うことが多いようです。

どちらも「ICTを利用した勤務地以外からの勤務」を指すため、この2つの言葉に明確な違いはありません。ビジネスシーンでの使い分けもされていないため、同一の意味を持つ言葉として捉えてしまって問題ないでしょう。

オフィスに出社する社員が減ることにより、会社が負担する社員の交通費や、オフィス使用時に発生する光熱費を削減することが可能です。また、テレワークを基本の勤務形態にすることによって、より賃料の安いオフィスに移転することができれば大幅なコスト削減に繋がります。

テレワークが珍しくなくなりつつある近年では、テレワークを条件に就職、転職先を探す人が増えてきています。また、フルリモートであれば引っ越しを考慮しなくてもいいため、遠方の人材を採用することも可能です。以上のことからテレワークの推進により、採用できる人材の候補が増えて採用面においても有利になります。

テレワークは通勤の必要がなく、オフィスも必要としないことから、災害時や緊急時にも事業継続をすることができます。台風や交通機能の麻痺といった発生確率の低くない事象に対しても迅速に対応できますので、スムーズに事業を継続させることが可能です。

テレワークでは実際に働いている様子を見ることができないので、適正な業務が行われているかの判断や管理に苦労を要します。その他にも、把握しきれない長時間労働が発生したり、勤怠の状況が把握しにくかったりと労務管理が煩雑になりますので、クラウド勤怠システムなどを導入して整備する必要があります。

テレワークでは会社の資産であるPCを持ち運ぶことになりますので、紛失して情報が漏洩してしまうリスクが生じます。また、テレワーク環境は他の従業員の目が届かないため、何も対策を導入しない場合は情報漏洩につながる不正行為を起こしやすい環境になってしまいます。

テレワークではボイスチャットやビデオ通話などのコミュニケーション手段はありますが、やはりオフィスでの勤務と比較すると社内のコミュニケーションは減少します。
業務に必要な連絡が滞ってしまうこともありますので、社内全体で「報連相」を徹底する意識付けが必要です。

テレワークの課題であるコミュニケーション課題を緩和するためにも、コミュニケーションツールを導入し活用しましょう。コミュニケーションツールは、ZoomなどのWeb会議ツールとSlackなどのビジネスチャットツール、Web会議とビジネスチャットが一つになっているMicrosoft Teamsなどがあげられます。

テレワークは社外ネットワークを使う都合上、情報漏洩やウイルス感染などのリスクがありますので、セキュリティの強化が必要不可欠です。総務省のホームページから「テレワークセキュリティガイドライン」を閲覧することができますので、これを参考に、セキュリティ面でのリスクに対処する動きが重要となります。

テレワークは社員の勤怠状況の実態を確認することが困難ですので、勤怠データの自動化やトラッキングツールの導入など、勤怠システムを見直す必要があります。また、場合によってはテレワーカーのためのフレックスタイムやコアタイム制度の導入なども検討する必要もあるでしょう。

テレワークに移行すればオフィスに出社する社員も勿論減りますので、少数の社員が集中できるようなオフィス環境が理想的です。一人で作業ができるスペースを用意したり、場合によっては規模を縮小して簡素なオフィスに仕立てる必要もあるでしょう。

テレワークに移行するとWeb会議も多くなり、会議のログを残すのがより重要になります。そこでおすすめなのが、面倒なWeb会議の文字起こしを自動で行ってくれるサービス「toruno(トルノ)」です。アプリを起動して記録ボタンを押すだけの簡単2ステップで、議事録作成や会議の振り返りに必要な「会議内容の文字起こし」「会議音声の録音」「会議で使われる画面のキャプチャ」を自動で行ってくれます。
Web会議で面倒な書記の作業にお困りの方は、是非お試しください。

テレワークは通勤の必要がなく、時間を有効的に使えるため生産性の向上が期待できる働き方です。ケアしなくてはいけないリスクは存在しますが、テレワークのメリットとデメリットを理解し適切な対応をすることで、会社の成長を促すことができるでしょう。
本記事を参考に、テレワークの導入を検討してみてはいかがでしょうか。