このページの本文へ このサイトのメインメニューへ
言語切替メニュー

RICOH imagine. change.

日本 - ソリューション・商品サイト Change
このページの本文へ ここからこのサイトのメインメニュー Menu
ここから本文です
  • 健康経営

近年、社員の心身の健康が、生産性の向上、医療費負担の削減、企業イメージの向上などに大きく影響する要因として注目されています。
当社では経営戦略の一環として、人が財産であり社員の健康が会社発展と一人ひとりの幸せの基盤である。という考えに基づき「健康経営」 を展開しています。

健康経営の基本方針

2017年度よりトップや社員の想いを「健康宣言」として表明し、健康経営を本格的に推進しています。

健康経営に関する外部評価

リコージャパンは、「健康経営優良法人(大規模法人部門)ホワイト500」に4年連続で認定されました。

ヘルスリテラシー向上

社員の健康を守るために「健康動画ライブラリー」を作成し、社員がいつでも視聴できる環境整備が進んでいます。

安全・リスク対策

新型コロナウイルスに対して独自のガイドラインで感染防止対策をとり、事業を継続しています。

健康管理

健康診断では、独自の診断項目を組み込んでいます。労働安全衛生法に基づいた法定項目に加え、がんの早期発見と生活習慣病の診断メニューを組み込み、細やかな事後フォローも行っています。

全国に産業保健体制を整備し、きめ細かく社員の健康面のフォローしています。

健康診断の受診結果に基づいて、疾病の恐れのある社員が精密検査を受診せず放置してしまうことのないように、人事とも連携し産業保健スタッフからのフォローを実施しています。

ストレスチェックを実施し、社員のセルフケア促進と職場環境の改善につなげています。

健康増進

就業時間内の禁煙施策を展開して、受動喫煙の低減をはかり、社員の健康を守ります。

社員が自発的に健康行動を行う企業文化の醸成のため、「健康インセンティブ」を取り入れた施策を展開しています。

健康宣言

健康経営を本格的に取り組み始めた 2017年度から、以下の健康宣言を社内外に発信しております。

1 社員一人ひとりがリコージャパンの財産です。
2社員一人ひとりの健康は、自身が生涯にわたって幸福であり続けるための基盤であり、
リコージャパンの発展の基盤でもあります。
3 リコージャパンでは社員一人ひとりが主体的に健康維持増進を図り、
会社は安全・健康・快適な職場(環境)の実現を図ります。
健康宣言

※リコージャパンでは、病気の治療と仕事が両立でき、安心して働ける職場環境の実現を目指します。


健康経営優良法人(大規模法人部門(ホワイト500))認定

リコージャパンは、以下の取り組みを実施しています。
・健康宣言の明文化
・独自の健康診断とその後の精密検査の追跡などの細やかなフォロー
・全社員を対象としてインセンティブを活用した健康増進事業
・柔軟な働き方への環境整備など
これらの実績が評価され、「健康経営優良法人(大規模法人部門)ホワイト 500」に4年連続で認定され、2019~2021年は上位10%の評価をいただいています。

健康経営優良法人(大規模法人部門(ホワイト500))認定

  • 健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
  • 「ホワイト500」とは、健康経営優良法人(大規模法人部門)に認定された法人のうち健康経営度調査結果の上位500法人を指します。

健康動画ライブラリー

社内ラーニングサイトに「健康動画ライブラリー」を作成し、健康を課題とした動画コンテンツを配信しています。社員が自らの健康を守るのに必要な情報をいつでも視聴できる環境整備が進んでいます。


感染防止

<新型コロナウイルス対策としての社内独自のBCPガイドラインの制定>
新型コロナウイルス対策として社内BCPガイドラインを準備し、社員の対応を明文化して、感染防止に努めながら事業を継続しています。
BCP ガイドラインでは以下の項目を含みます。
・事業継続基本方針
・感染防止に向けた活動
・ワクチン接種と副反応への対応
・重症化リスクがある社員への対応
・体調が悪い社員への対応
・感染時の対応

<リモートワークの活用>
リモートワークの活用や時差通勤・直行直帰の推奨で密を回避しています。産業保健スタッフと連携して、基礎疾患をもつ重症化リスクのある社員への配慮として在宅勤務を推奨し、出社時の執務環境にも配慮しています。
また、社員のワクチン接種の促進に向けて、職域接種にも積極的に取り組んでいます。


独自の健康診断

健康診断では、独自の診断項目を組み込んでいます。労働安全衛生法に基づいた法定項目に加え、がんの早期発見と生活習慣病の診断メニューを組み込み、細やかな事後フォローも行っています。

独自の健康診断

  • 50歳と55歳の節目年齢では、大腸内視鏡検査・肺CT・脳ドックの3つの中からそれぞれ1つを選択、受診できます。

全国に産業保健体制の拡充

リコージャパンでは、社員が全国約350拠点のどこにいても等しく、きめ細やかな健康サポートが受けられる環境を目指して、産業保健体制を整備しています。
全国に常駐する産業保健スタッフは、リコーグループ全体の方針や重点施策を基本に定期的な対応事例共有や勉強会等の実施に加え、リコージャパン独自施策展開についても積極的に取り組み、社員の健康サポートにおける品質維持・向上に努めています。

全国に産業保健体制の拡充


精密検査受診への配慮

がんの早期発見や生活習慣病の重症化予防のため、全国に常駐する産業保健スタッフからのフォローを徹底しています。会社からは再検査のスケジュール調整を配慮するなど、重篤な疾病を未然に防ぐことに努めています。さらに、リスクに応じてレッドカードやイエローカードと呼ばれる精密検査受診の督促文を発行して、再検査の受診を促しています。

精密検査受診への配慮


メンタルヘルス対策

リコージャパンではストレスチェックを実施後、職場のストレスの要因や職場状況の集計と分析結果をもとに、産業医によるラインケア研修*をマネージャーを対象に実施しています。研修ではメンタルの不調の兆しを早期発見して、休職や離職に至らないようなケアを学んでいます。

*職場の管理監督者が、メンバーのいつもと違う様子にいち早く気づき、相談対応や職場環境の改善などを行うメンタルヘルス対策


社内の非喫煙化に向けての取り組み

<非喫煙化に向けた施策>
非喫煙化に向けた以下の施策の実施により、喫煙率は毎年徐々に低下し、5年間で11.1ポイント減少。
喫煙率は26.6%まで低下しています。
・就業時間帯の禁煙周知の徹底
・健康保険組合と協力してのオンライン禁煙外来補助キャンペーンの実施
・毎月22日を禁煙推進日の「スワンスワンデー」として周知展開

  • 寄り添う 2羽の白鳥は、喫煙者と周囲の禁煙協力者がともに禁煙に取り組む姿を現しています。
    引用:一般社団法人禁煙推進学術ネットワーク「禁煙の日」シンボルマーク

社内の非喫煙化に向けての取り組み

全国の禁煙希望者がオンライン上でチームをつくり、お互いに励まし支え合うことで禁煙に成功した事例を動画で紹介しています。

健康行動促進プログラム
~禁煙チャレンジ実践事例~


健康インセンティブについて

コロナ禍での外出機会の減少による運動不足を解消するため、個人と所属するチームの平均歩数や社内ランキングを表示するアプリを導入しました。 イベント期間中は、個人とチームでお互いの歩数確認ができ、楽しみながら歩く習慣が身につき、結果として参加者一人ひとりの運動量の増加が減量と肥満防止につながりました。 リモートワークで離れている社員間にも共通の話題ができたことで、コミュニケーションの活性化にもつながり、イベント参加の総数は 6,600名以上になりました。

健康インセンティブについて