オフィスでの防災教育・災害対策に効果的なデジタルサイネージ

オフィス内における防災教育・災害対策とは

オフィスでの防災教育・災害対策は、ビジネスや従業員が緊急時に適切な行動がとれるようにするために不可欠です。具体的な対策としては、定期的な防災訓練の実施、適切な避難経路の確認、防災用品の備蓄などが挙げられます。
一方でオフィス内の避難経路の確保だけではなく、従業員に防災知識を身につけてもらうことが重要ではありますが、以下のような課題により、身につけることが進んでいないのが実情です。

  • 時間とリソースの不足

    時間とリソースの不足

  • 防災情報の更新と共有

    防災情報の更新と共有

  • 防災意識の低さ

    防災意識の低さ

① 時間とリソースの不足

従業員が防災知識を学ぶ・身につけるためには、定期的な研修や教育が必要であり、時間とリソースが必要となります。しかし、日々の業務に追われている中で、これらの時間やリソースを確保することは容易ではないため、防災情報の発信方法に工夫が必要となります。

② 防災情報の更新と共有

防災に関する情報は常に更新されており、新しい知識などが随時出てくる可能性があります。そのため、最新の情報を常に把握し、それを社内で共有する必要があります。

③ 防災意識の低さ

災害は突然発生し、日常生活ではなかなかそのリアリティを感じることが難しいため、従業員の防災意識が低いという問題があります。そのため、防災知識を身につける意義を理解し、自発的に学ぼうとする意識を持つことが難しいとされています。

従業員に防災知識を身につけさせるメリットとは

防災知識を身につけることは、従業員の安全を保障するだけでなく、企業全体の危機管理能力を向上させる重要な要素です。従業員に防災知識を身に着けさせるメリットには以下があげられます。

① 防災知識を身につけることで、災害時のパニックを防ぎ、冷静な判断が可能となります。これにより、自身の安全はもちろん、周囲の人々への援助もスムーズに行えます。

② 防災知識を身につけた従業員は、企業の防災対策にも積極的に参加します。これは企業全体の防災体制を強化し、災害時のリスクを最小限に抑えることに繋がります。

③ 防災知識を持つことは、社会的な信頼性を高める要素となります。企業の防災対策が万全であることは、顧客や取引先からの信頼を得る上で不可欠です。

防災知識は、従業員の安全を確保するだけでなく、企業全体の危機管理能力を向上させ、社会的信頼性を高める効果があります。企業として、防災教育を従業員に提供し、防災知識を身につけることの重要性を理解してもらうことが重要です。

オフィスにおける防災教育・災害対策に最適な
デジタルサイネージ

上記の課題がある中、それらを解決できる手段として、注目されているのが、デジタルサイネージです。
デジタルサイネージとは、ディスプレイやプロジェクターなどの映像表示装置を設置して情報を発信するシステムのことです。

防災教育・災害対策には、「情報の速報性」や「分かりやすさ」が求められます。デジタルサイネージを活用することで、視覚的に情報を伝えることができ、またリアルタイムの情報の提供が可能となります。
災害時以外にも、日常的に防災教育・災害対策に役立てることができます。

リコーデジタルサイネージの
防災/災害情報コンテンツの特長

リコーデジタルサイネージが提供する防災/災害情報コンテンツの特長を紹介します。

① 災害レベルによって情報の出し分けが可能

災害レベルが高い場合は全画面表示し、低い場合は通常コンテンツの上にテロップでの表示が可能となります。

② 豊富な配信情報

配信可能なカテゴリは以下の通りです。
地震情報/津波情報/避難情報/緊急情報/気象警報・注意報/台風情報/記録的短時間大雨情報/指定河川洪水予報/土砂災害警戒情報

③ 災害対象地域に情報配信

災害発生時には対象地域に設置されたSTB(セットトップボックス)へ緊急災害情報を自動で配信します。

④ 日常においても 防災情報を配信

平常時に配信する防災教育・防災対策コンテンツもセットで提供します。日頃から防災への意識を高める役割を果たします。

オフィス内で防災情報の発信に活用している
デジタルサイネージの導入事例

ある卸売業のお客様では、もともと社員向けに会議体の見直し(議事録作成、遠隔会議対応)のためインタラクティブホワイトボード(電子黒板)を導入しましたが、会議開催時以外の有効活用として、デジタルサイネージも導入しました。

製品毎の売上状況を配信するだけでなく、日ごろから防災情報コンテンツを配信することで、災害発生時に社員の身を守るBCP対策としても活用されています。

【参考情報】
デジタルサイネージを防災に活用するメリット
デジタルサイネージで防災/災害情報の社内伝達

画像:オフィス内で防災情報の発信に活用しているデジタルサイネージの導入事例