オフィスコミュニケーションの活性化施策に最適なデジタルサイネージとは

株式会社センチュリー21・ジャパン様は、フランチャイズ契約1,000店舗という中期経営計画を掲げ、その達成に向けて社内のコミュニケーションの活性化・情報共有を目的に、全国5拠点にデジタルサイネージを導入しました。

デジタルサイネージの導入により、全国の拠点で新規加盟店情報などをリアルタイムに共有でき、支店間や部門間の一体感が生まれました。また、各支店への配布資料を本社主導で一括配信でき、手間とコストの削減も実現しました。

今後はフランチャイズ全店舗へのデジタルサイネージの導入、ブランド管理と加盟店へのサービス向上を目指しています。また、物件をお探しのお客様に対して、魅力あるコンテンツを発信していくことも計画しています。

＞お客様事例 株式会社センチュリー21・ジャパン 様

リコージャパン株式会社の晴海トリトン事業所では、IWB（RICOH Interactive Whiteboard)とデジタルサイネージを中心に、ICTツールを効果的に組み合わせて働きやすい環境を作り出しています。
事業所のフロアはフリーアドレス形式で、大小のミーティングスペースが設けられ、それぞれにIWBが設置されています。また、デジタルサイネージを日常業務の導線上に設置し、最新情報が自然と浸透しやすい環境を作っています。

事業所移転を機に、会議スタイルや情報共有の方法を見直し、コミュニケーションの活性化と情報共有の強化を図りました。 IWBは手書きをしながら打ち合わせをすることで議論が活発になり、議事録の作成が不要になるなど、利便性が高いと評価されています。ミーティングに使用していない時はデジタルサイネージのモニターとして活用しています。

＞社内実践事例 リコージャパン株式会社 晴海トリトン事業所

本田技研工業の熊本製作所では、広大な敷地内の情報共有とコミュニケーション活性化のためにデジタルサイネージを導入しました。

デジタルサイネージを各部門の休憩所や食堂など43箇所に設置し、健康促進やレクリエーション活動、食堂メニューなど多様な情報を配信しました。集合型のイベントが困難な時期でも、工場全体にタイムリーな情報を届けることができ、導入後のアンケートでは、多くの従業員がコミュニケーションの活性化を感じ、デジタルサイネージが情報共有ツールとして広く活用されています。

今後は各部門が自身のデジタルサイネージを運用する仕組みを作り、よりニーズに沿った情報を提供する予定です。

＞お客様事例 本田技研工業株式会社 熊本製作所 様

日本全薬工業株式会社様では、全国に広がる拠点に対して、より効果的に情報発信を行う方法、既存のイントラネットや社内報との相乗効果で、これまで以上にコミュニケーションを活性化するツールを検討しており、デジタルサイネージを導入しました。

デジタルサイネージの導入後、本社・拠点間の情報交流に加え、全国に広がる拠点間の横のつながりも育まれ、「動く社内報」として、訴求力の高いアプローチが可能となりました。
またイベントの開催や、各種情報の発信により、社員間の交流の場が増え、コミュニケーションの活性化、情報発信の効率化やコミュニケーションの質の向上など、多岐にわたる効果が生まれました。

＞お客様事例 日本全薬工業株式会社 様

株式会社ホームロジスティクス様では、社員やパート、短期アルバイト従業員、運送会社のドライバーなど多くの人々への情報伝達や教育が課題となっていました。そこでデジタルサイネージを導入し、本部からの情報を各拠点にタイムリーに配信することで、コミュニケーションの活性化と教育負荷の軽減を実現しました。

デジタルサイネージは、パソコンを持たない従業員への情報伝達や、社長の挨拶などを遠隔地に配信できるため、情報提供やコミュニケーションが円滑になりました。

また繁忙期には、社員が個々に説明を行っていた作業説明を、デジタルサイネージを活用した動画視聴に変更することで、説明業務の負荷が軽減され、内容品質が統一され、伝え漏れもなくなり、教育時間も大幅に削減されました。

今後もデジタルサイネージを活用し、作業効率化やコミュニケーションの活性化・モチベーション向上に努めるとしています。

＞お客様事例 株式会社ホームロジスティクス 様