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新型コロナウイルスによって迫られる社内情報共有の変革

新型コロナウイルス感染拡大を受け、急速にテレワークが進み、よりスピーディーかつ正確な情報共有の必要性が増しています。また、危機意識の高まりからBCP対策としての緊急情報配信ニーズも高まっています。それに伴い、各種情報共有ツールのほか、デジタルサイネージの需要も増しています。

そこで今回は、ニューノーマル時代の社内情報共有手段として新たに注目に集めるデジタルサイネージの利用方法をご紹介します。

ニューノーマル時代の社内情報共有

新型コロナウイルスの発生により、日本初の緊急事態宣言が発令され、外出自粛や3密を避ける必要性から、全国の企業は様々な対応を求められました。

そして、Withコロナ、Afterコロナの時代。同じ会社の人同士でも、別の場所で仕事をしたり、分散出社などをしたりすることが増えてきました。とくに感染症予防に関する情報は、スピーディーかつ正確に社内周知する必要があります。

画像:ニューノーマル時代の社内情報共有

社内周知の方法としては、一斉メールや掲示板・ポータルサイト、社内報の配布といったことが一般的です。その他にも、工場や建設現場、物流倉庫では朝礼など口頭での情報伝達も重要な手段です。

しかし、これらの手段では、情報の見落としや聞き漏らしが起きがちなことも確かです。また、紙媒体の場合は、都度、配布や貼り替えといった手間が発生します。

そこで、最近では、こういった従来からある情報共有方法だけでなく、デジタルサイネージも活用する動きが増えてきているのです。

デジタルサイネージを活用した社内情報共有

デジタルサイネージといえば、駅や店舗などで目にすることがあるでしょう。一方で、社内にデジタルサイネージを設置すれば、次のようなメリットが期待できます。

1. 非接触の情報発信が可能

ポスターの掲出や貼り替えの作業は、紙や壁、掲示板への接触が伴いますが、デジタルサイネージは、ディスプレイや配信端末を設置した後は、遠隔からコンテンツ更新が可能であるため、感染リスクを抑えることができます。

画像:非接触の情報発信が可能

2. PUSHで配信可能

デジタルサイネージは、情報の受け手側が情報を取りに行くPULL型ではなく、発信者側が届けたい情報を届けられるPUSH型メディアです。何気なく目にするオフィススペースで、社員に届けたい情報を届けられることから、オフィスで効果的に情報共有が可能です。

画像:PUSHで配信可能

3. BCP対策としての緊急情報発信も可能に

災害時、企業には、従業員に向けて緊急情報を発信したり、避難場所を案内する等のBCP(事業継続計画)が求められます。平時にはコミュニケーション手段として活用でき、災害発生時にはそのまま緊急情報を自動配信できるデジタルサイネージは、有効なBCP対策になります。

画像:BCP対策としての緊急情報発信も可能に

4. 感染症対策情報の配信ツールとして

企業には従業員が安全・安心して健康に働くことができるよう配慮する義務がある旨が労働契約法に定められていますが、感染症対策であっても企業にはこの義務を果たすことが求められます。

デジタルサイネージを利用して、オフィスでの感染予防の行動を促すメッセージを掲示することで、従業員の感染予防の意識を高めることにつながります。

画像:感染症対策情報の配信ツールとして

リコーのデジタルサイネージソリューション

社内の情報共有手段としてデジタルサイネージに注目が集まる中、デジタルサイネージの導入から運用・サポートまでをワンストップで支援できるのがリコーの強みです。

マルチベンダーのリコーならではのディスプレイ提案やコンテンツ制作、運用サポートの他、厚生労働省が提供する新型コロナウイルス関連情報の無料配信や、災害情報の自動配信(有料オプション)など、コンテンツも充実してるため、社員を守るための重要な情報発信が可能となります。

まとめ

感染症拡大が懸念されるなか、迅速な社内情報共有は企業が社員を守るために行うべき最も重要なことの一つと言えるでしょう。リコーのデジタルサイネージは、その情報共有を有意義なものにします。導入をご検討の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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