数多く存在する工事情報共有システムのなかで、適切なシステムを選ぶには、システムを比較するポイントを理解しておくことが大切です。
本記事では、工事情報共有システムを比較するポイントについて紹介します。
また、オススメの工事情報共有システム9選を紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
まずは、工事情報共有システムを比較する際のポイントを4つ紹介します。
それぞれの詳しい内容についてみていきましょう。
マルチデバイスへの対応は、工事情報共有システムの比較において重要なポイントです。
すべてのシステムがこれらのデバイスに適しているわけではないため、導入前に対応しているデバイスを確認することは重要です。
データ情報の共有可否も、工事情報共有システムの重要な比較ポイントです。
作業の進捗を伝える際や、トラブルが発生した際など、映像や画像、音声などを利用する方が情報伝達の質が高くなります。そのため、使用する工事情報共有システムに関しては、これらのさまざまなデータ形式に対応しているか確認する必要があります。
工事情報共有システムの多くがクラウド型として提供されています。このクラウド型のシステムは、データをインターネット上のサーバーに保管することで、場所を選ばずにアクセスすることが可能です。
しかし、クラウド型のサービスを狙ったサイバー攻撃や情報漏洩の被害も存在しているため、プロバイダーがどのようなセキュリティ対策を取っているのかをきちんと確認することが重要です。
暗号化技術やアクセス制御、定期的なセキュリティチェックなど、セキュリティ対策のレベルを確認することが、安心した工事情報共有システムの利用につながります。
コミュニケーションの速度と効率性は、工事情報共有システムの比較において重要な要素です。
多くのシステムでは、受発注者や事務所などの関係者とのコミュニケーションをスムーズに行うためのチャット機能が提供されています。また、掲示板のような使い方ができる機能もあり、連絡事項を関係者全員に効率よく伝えられる機能も魅力があります。
オススメの工事共有システムを9個選定しました。それぞれの特徴について紹介します。
「工事現場・遠隔臨場パック」は、多様なニーズに対応する柔軟なプランが魅力です。Microsoft Teams・Zoom・LiveOn®などのWeb会議システムや、ウェアラブルカメラ・モバイルWi-Fi™・文書保管ソリューションまで、自社に必要な要素を組み合わせて導入可能です。
遠隔臨場に特化しているパッケージでは、撮影・配信システムや写真管理アプリケーション、文書保管ソリューションが1つになったプランがあります。料金は使い方に応じて調整できるため、コストパフォーマンスも優れているといえます。
「電納ASPer」は、建設業界の情報共有を効率化するための情報共有システムです。打合せ簿やそのほかの文書をデジタル化して保存・共有できるため、事務作業の効率アップにつながります。 Teams・Zoom・LiveOn®などのWeb会議システムや、ウェアラブルカメラ・モバイルWi-Fi™・文書保管ソリューションまで、自社に必要な要素を組み合わせて導入可能です。
さらに、出張訪問サポートが付いているため、詳しいレクチャーを受けながら、効果的にシステムを活用する方法を学べます。
また、データ保管サービスがあり、過去のデータを10年間保管できる点も魅力です。信頼性においても、国土交通省を始めとする多数の公的機関や地方自治体での導入実績があります。
「BeingCollaboration 「BeingCollaboration PM」は、建設業界のあらゆる分野で利用できる工事情報共有システムで、多様な業種に対応している点が特徴です。
工程表編集機能を使った工程表を作成・保存することで、いつでも工程表を閲覧することが可能となります。
工程表に現在の進捗状況を入力したら、ボタン一つで最新情報に更新できる仕様で扱いやすい点も特徴です。
また、場所を選ばずに審査書類の提出や承認ができ、決裁後の文書は自動で保存されるため、後からの確認も容易です。
「CIMPHONY Plus」は、とくに施工段階の技術者にとって欠かせないシステムです。こちらのシステムは土木工事に特化した機能を備えています。
具体的には、StandardプランとProfessionalプランの2つがあり、それぞれが独自の機能を提供します。Standardプランでは、2次元図面や写真・動画データ、各種書類を共有できるので、基本的な工事進捗の管理はこのプランで十分です。
一方、Professionalプランでは3次元設計データや3次元モデルを共有でき、クラウド上でこれらを立体的に表現することが可能です。こ
さらに、現場計測アプリケーションの導入で、遠隔からの検査と計測結果の遠隔共有も実現可能です。リモートでの立会い検査が可能となり、業務効率化がさらに進みます。
費用面でも、年間契約のStandardプランと、年間・月間契約のProfessionalプランがあり、ストレージ容量や現場数に応じて選択できます
「JACICクラウド」は、発注者支援に特化した情報共有システムです。こちらのシステムは「公共調達ルーム」と「JACICルーム」の2つのコンポーネントで構成されています。
「公共調達ルーム」では、施工時期の平準化や発注公告に関する情報を一元管理できる「コリンズ・テクリス検索システム」など、発注者にとって便利な機能が多数用意されています。
基本機能である受注ファイル共有やWeb会議システムはもちろん、防災に特化した「専門画面機能」が含まれているのも大きな特徴です。さらに、モバイルや360°カメラを活用した現場把握確認機能や遠隔臨場機能など、順次提供予定の新機能も注目されています。
セキュリティ面でも、ティア4の高い安全性が確保されているため、安心して利用できます。
「basepage」は情報共有システムとして、高度な柔軟性と快適さを両立しています。
こちらのシステムは、国土交通省が定める最新の機能要件にも対応しており、セキュリティにおいてはティア4という最高レベルの安全性が確保されています。
また、データの共有やオンライン電子納品、スケジュール管理など多彩な機能が一つのパッケージに統合されている点も魅力です。
料金は、発注者側では約15,000円/月となっていますが、所属組織や取引先、利用人数やストレージ容量によって変動します。導入検討する際には、具体的な見積りを依頼することをオススメします。
「KOLC+」は、BIM/CIM関連業務に取り組む企業にとって、データの共有が驚くほどスムーズになるサービスです。BIM/CIMデータは、さまざまな方法で共有できます。
このサービスの魅力の一つは、100MBのストレージが利用できる無料プランが存在することです。大容量の3Dデータよりも、軽量なデータの共有が主な目的であれば、ほかのシステムよりも気軽に利用ができます。ただし、オンライン上でP21やSFC等のCADファイル形式が表示できない点は注意が必要です。
料金面では、BIM/CIM機能が不要でシンプルな情報共有を求める場合、15,000円/月(1セットで1~3件対応)のライトプランがオススメです。また、積極的な活用が目的であれば、30,000円/月の3Dプランがあります。さらに、国土交通省の帳簿・決済機能など、特定のオプション機能も追加できます。
「現場クラウドOne」は、工事業務における受発注者とのやり取りを円滑にするためのシステムです。
こちらのシステムの特徴は、必要書類や写真、工事スケジュールを容易に共有できるほか、やりとりを文章で残しておけるため、発注者と受注者の双方で連絡事項の信頼性を高められます。
現場クラウドOneの月額利用料は19,800円(税抜)から、初期費用無料で利用を開始できます。
「インフォメーションブリッジ」は、57,000件を超える利用実績や多くの市町での導入実績がある情報共有システムです。こちらのシステムは、帳票の発議や決裁などをインターネットを介して実施できます。
「インフォメーションブリッジ」は直感的に使えるシンプルなインターフェースで、パソコン操作が苦手な人でも操作しやすいのが特徴です。また、登録データ容量の制限なく、追加料金も発生しません。さらに、操作説明は無料で提供しており、アフターサポートも充実しています。
つづいてよくある質問について紹介します。
工事情報共有システムを導入するメリットとしては、主に以下の3つが挙げられます。
ASP(Application ServiceProvider)とは、利用者がインターネットプロバイダー事業者のサーバー内に置いたソフトをインターネット経由でアクセスして使用するものです。建設業向けのものをとくに「建設ASP」と呼びます。
工事に関する書類の電子化やデータ共有、ワークフローの管理、さらには3DモデルのビューアやWeb会議など多様な機能があります。建設事業の進捗報告や設計図、契約書など、多くの書類とデータを効率的に管理・共有することが可能です。
情報共有システムの開発には、300万~500万円の費用がかかるといわれています。費用の大部分は人件費が占めており、エンジニアのスキルや所属する企業規模、さらには発注時期など、多くの要素が関係します。
工程設計で必要なエンジニアの数や、そのエンジニアのスキルセットによって最終的な費用が決まるため、情報共有システムの開発費用を正確に知るためには、詳細な仕様や要件や参加するエンジニアの詳細な情報が必要です。
この記事では、工事情報共有システムを比較するポイントや、オススメの工事情報共有システム9選を紹介しました。
工事情報共有システムは数多く存在しているため、適切なシステムの選び方を理解しておくことが大切です。
「便利そうだから」という安易な理由で導入するのではなく、どの業務効率が課題となっているのか、理解して導入を進めるようにしてください。
RICOHの工事現場・遠隔臨場パックは、公共工事の遠隔臨場対応、遠隔点検、安全パトロールなど遠隔地から施工現場の確認をすることで生産性向上を実現できます。⇒RICOH|工事現場・遠隔臨場パック
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