音声グループコミュニケーション活用例～福祉・介護～

福祉・介護施設内では、入居者や利用者が自由に移動できることが多く、施設内における所在地の把握は必要不可欠です。音声グループコミュニケーションなら、常にスタッフ間で音声によって情報共有ができ、離れているスタッフとの連携もスムーズに行えます。
ハンズフリーで一度に全員に音声発信ができるので、相手が作業中でも通話ができます。電話の伝達ミスやタイムロスなどの無駄の削減にもつながります。

入居者に緊急のことが起きた場合に、従来は手が空いているスタッフへのヘルプ要請のために1人ずつ無線やPHSで声かけするなどの手間がありました。その点、一斉発信のできる音声グループコミュニケーションなら迅速にヘルプ要請等が可能となります。

音声グループコミュニケーションはインターネット通信を利用するため、災害時に火事が起き、回線が燃えてしまったという場合でも、利用を継続することができます。

福祉・介護施設では、外国人スタッフを雇用し、教育するケースもあります。音声グループコミュニケーションには翻訳機能がついているものもあり、自分の話した内容が相手の言語に合わせて翻訳され、音声と文字で届くため、外国人スタッフとのコミュニケーションもスムーズに行えます。

話した内容は自動録音されることから、いつでも聞き返せる上に、話した内容はテキスト化もされるため、備忘録や議事録にもなります。

特別養護老人ホームやデイサービスを提供する、ある福祉施設は、従来まではPHSと無線機を活用していました。無線機は入居者や利用者の居場所をスタッフ同士で情報共有するために利用していましたが、大きく持ち歩きにくい欠点から、主にPHSを利用していたため、情報共有に時間がかかっていました。
また消防署の指導により、災害時の配線燃焼へのリスク対策もして、PHSに代わる製品の導入検討も必要でした。

そこで、PHSと無線機に変わる施設内のコミュニケーションツールとして音声グループコミュニケーションを導入しました。結果、入居者や利用者の施設内の所在地を常にスタッフ間で音声にて共有するようになり、入居者等の急変時においても、迅速な対応も可能になりました。

またボタンを押すだけで一斉発信できる利便性から、若手から50代のスタッフまで年齢問わず簡単に利用できることにより、コミュニケーション数が従来より増えたといいます。その分、対面の必要性が減ったことから、対面会議などの際には、その会議の質がかえって上がったという効果も生みました。

また、災害時にも支障なく利用できることから、BCP対策にも役立っており、防災訓練にも活用しているそうです。

この事例は、音声グループコミュニケーションを活用することで福祉・介護施設内のスタッフ同士の情報共有課題を改善し、さらにBCP対策にも役立てている好事例といえます。