デジタルサイネージを防災に活用するメリット

デジタルサイネージは、駅や商業施設などでよく見かけますが、近年は、企業のオフィスや工場などでも活用されるようになっています。そのような中でも、最近では、防災に活用するメリットが注目されています。
具体的にどのように防災に活用できるのか、オフィスや店舗はもちろん、工場での活用、そして防災用としても役立つデジタルサイネージ選びのポイントもご紹介します。

デジタルサイネージのメリット

デジタルサイネージにはさまざまなメリットがあります。

オフィスや工場では、全社的な周知徹底事項や総務系のお知らせ事項、業界の最新動向などを、店舗では購買促進につながるお得情報や生活に便利な情報などを素早く画面に映し出して、一斉に周知できることなどがメリットとしてあります。

デジタルサイネージは普段から様々な情報発信媒体として使用できるだけでなく、「最新情報を素早く配信できる」というメリットから、最近では「防災」を目的としたデジタルサイネージの活用も広がっています。

ここでは、デジタルサイネージがどのように防災に役立つのかに焦点を当ててご紹介していきます。

デジタルサイネージの防災活用法

デジタルサイネージを、オフィスや店舗などで「防災」に活用する場合、具体的にどのような活用方法があるのでしょうか。大きく分けて「災害時」と「平常時」の2通りが考えられます。

1. 「災害時」の災害情報の自動配信

2. 「平常時」の防災に役立つ・教育コンテンツ

平常時にも、通常の配信内容に加えて、防災に関する啓発情報を発信すれば、防災への意識付けを行うことができます。例えば、地震の震度によって被害はどのくらい変化するのか、どのような避難・行動が必要になるのかなどの防災に役立ち、防災教育につながるコンテンツを発信します。これにより、日頃の防災意識の向上を図ることができます。

オフィスでの防災教育に効果的なデジタルサイネージは

デジタルサイネージは工場の防災にも

災害時には、最新の災害情報を現場にすばやく伝えることで、設備の被害や人的被害を最小限に抑えるための行動を従業員へと促すことができます。デジタルサイネージを使ったこのような災害対策は、BCP（事業継続計画）の一環としても役立ちます。

工場におけるデジタルサイネージ活用術

防災用にも活用できるデジタルサイネージ選びのポイント

オフィスや店舗、工場などに、デジタルサイネージを導入し、防災用としても活用する際には、その選び方も重要になってきます。ここでは主な選ぶポイントをご紹介します。

●配信情報の豊富さとスピード

発災時に緊急災害情報を発信する場合には、配信情報の種類はできるだけ多いほうが有利です。地震、津波、避難、気象警報・注意報、台風、記録的短時間大雨、指定河川洪水、土砂災害など、あらゆる情報を即座に発信できる仕組みが必要です。

●配信情報の正確さ

災害情報の情報元は指定公共機関（気象庁や地方自治体）からの公式発表や、自治体の防災ページ、その他複数ありますが、受け手側が混乱せず正しく情報を把握するためには、正確な情報を集約して発信することが大切です。

●情報の表現方法に工夫があるかどうか

ただ防災情報を発信するだけでなく、その表現方法も重要です。例えば、災害レベルが高いものはサイネージ画面全体に色付きで表示し、低い場合は、通常コンテンツの上でテロップ表示にとどめるなど、視覚的に工夫の効いた効果的なコンテンツ配信ができるかどうかが重要です。

●対象地域に配信できるかどうか

ある地域では注意報、また別の地域では警報を出すというように、デジタルサイネージの設置地域に合わせた災害情報を配信できるかどうかは重要です。対象地域に設置されたSTB（セットトップボックス）へ緊急災害情報が自動配信できる仕組みが構築可能であるかがポイントになってきます。また、BCP（事業継続計画）の観点では、各拠点の災害情報を本部で収集できる仕組みであるかどうかも、素早く正確な判断をするうえで大切なポイントです。

●平常時にも防災情報が配信されるかどうか

先ほどご紹介したように、デジタルサイネージは、災害が起こっているタイミングだけでなく、平常時にも防災用途で活用することができます。周知の通り、防災は日常の備えが重要であるため、平常時にも防災情報が配信できるかどうかは、いざ、災害が起きたときに、人々の行動に大きな差を生み出すと考えられます。
デジタルサイネージで繰り返し「防災教育コンテンツ」を配信することで、人々が必要な防災知識をインプットすることができます。

リコーのデジタルサイネージは、防災用途にも適しています。
対象地域の緊急災害情報の配信情報の種類も豊富で、表現方法も多彩に用意しており、平常時の「防災教育コンテンツ」を多数ご用意しております。デジタルサイネージを防災にも活用したい場合に大きなメリットとなります。

デジタルサイネージで防災/災害情報の社内伝達 ｜リコー

防災大国といわれる日本において、日頃の防災知識のインプットと備え、そして災害時に必要な情報を得ることは万人に必要なことといえます。デジタルサイネージを防災に活用することで、より効果的かつスピーディーな情報提供が実現できます。デジタルサイネージで備えを万全にしましょう。