お客様導入事例 本田技研工業株式会社 熊本製作所 様 Hondaの二輪車・パワープロダクツの生産拠点にデジタルサイネージを導入。
集合型の式典・イベントが困難なコロナ禍でも、情報浸透とコミュニケーション活性化を実現。

各部門の休憩所にデジタルサイネージを設置。

従業員の活躍を動画で紹介。

Hondaの二輪車およびパワープロダクツの生産拠点として、各種部品の生産加工から完成車組立まで一貫して行われている本田技研工業株式会社 熊本製作所様。敷地面積は国内事業所の中でもっとも広く、従業員数は約3,800名に上ります。熊本製作所様では、この広大な工場の隅々まで情報を届けていくためにデジタルサイネージを活用されています。
休憩所を中心に43台のデジタルサイネージを設置。健康促進、レクリエーション活動、食堂メニューなどのほか、スマートフォンの持ち込みに制限のある工場内でも最新の情報に触れられるようニュースや天気予報を配信。多彩なコンテンツを事務所のデスクや出張先、さらにコロナ禍のリモートワーク時には自宅からもフレキシブルに遠隔配信し、タイムリーな情報更新を実現されています。
導入後のアンケートで多くの従業員が工場内の交流が深まったと回答。コロナ禍で集合型の式典やイベント開催が困難な中でも情報を工場全体に行き渡らせ、コミュニケーション活性化を促進するツールとして、幅広く活用されています。

目次

課題と効果

【導入前の課題】

  • 広大な工場の隅々まで効率的に情報を届ける方法を探していた。

  • コロナ禍で集合型の式典・イベントが困難となる中、新しい情報共有方法を検討していた。

  • 日常業務でも密を避ける必要があり、コミュニケーションの希薄化が心配された。

【導入後の効果】

  • 多様なコンテンツを遠隔配信し、工場全体にタイムリーに届けられるようになった。

  • 動画やアニメーションを取り入れた訴求力の高いコンテンツを、休憩所に表示できるようになった。

  • 仲間の活躍を紹介するコンテンツが、コミュニケーションの活性化につながっている。

選定のポイント

  • システム構築が不要ですぐに導入できる。

  • 操作が簡単なため、担当者が変わってもスムーズに引き継げる。

  • 気分転換にちょうど良いデイリーコンテンツが充実している。

導入の背景と効果

本田技研工業株式会社 熊本製作所 生産業務部 総務課

佐藤 智代 様

デジタルサイネージを導入した背景を教えてください。

熊本製作所は、東京ドーム約36個分の広さがあり、敷地内では約3,800名の従業員が働いています。約40の部門があり、それぞれの職場はかなり離れているのですが、創立式典などで一堂に会する機会が定期的にあり、それが全社的な情報共有を促進する良い機会となっていました。
広大な工場全体に情報を届けるツールとして、以前からデジタルサイネージに興味はありました。このタイミングで具体的に検討することになったのは、新型コロナウイルスの世界的流行がきっかけです。集合型の式典やイベント開催が困難となり、日常業務でも密を避ける必要がある中、業務上の情報共有はもちろん、従業員同士の交流が希薄化してしまうことも心配でした。そこで、何か新しい方法を探していたところ、デジタルサイネージなら多様な情報を広く伝えられるのではないかと改めて興味を持ちました。

リコーのデジタルサイネージを選んだ理由を教えてください。

コロナ対策として早く導入したかったので、システム構築が不要なクラウド型であることが魅力でした。導入後のアップデートによる機能追加もクラウド型ならではのメリットとして期待した点です。

もう一つ大きな決め手となったのがデイリーコンテンツです。工場内は個人のスマートフォンの持ち込みに制限があるので、ニュースや天気予報はニーズが高いです。占い、本のランキングなど気分転換にちょうど良いコンテンツが充実しているのも助かります。

それから、ViCreA 熊本*を見学したことも導入の後押しになりました。コンテンツの効果的な見せ方など、リコージャパン社内での活用方法は大変参考になりましたし、持参したサンプルデータをPowerPoint®からMP4へ変換し、その場で配信してもらったのがとても分かりやすかったです。デジタルサイネージをどう活用すれば良いか、具体的なイメージを持つことができました。

  • *リコージャパンの社内実践事例を紹介するLive Office。

43台のデジタルサイネージをどこに設置されていますか?

部門ごとに設置している休憩所に各1台、計39台設置しています。休憩所以外では、2カ所ある食堂に各1台、正面玄関に1台、ロッカールームに続く通路に1台、それぞれ設置しています。

食堂の入口

食堂

正面玄関

どのように運営されているか教えてください。

本田技研工業株式会社 熊本製作所 生産業務部 総務課

兎田 海児 様

総務課だけではなく、各部門にもコンテンツ作りに参加して欲しかったので、導入してすぐに各部門の管理担当者や委員会の事務局を対象に説明会を行いました。配信に適したデータの仕様やサイズ等をまとめたマニュアルも配布しています。
デジタルサイネージ専用のメールアドレスをつくり、そこにコンテンツと配信希望期間などを記載した申請書を送ってもらい、配信作業は総務課で行っています。導入以来、コンテンツの配信依頼は増加しており、コンテンツ収集に困ることはないですね。
また、従業員にアンケートを行い、現在のコンテンツに関する感想やもっと欲しい情報を聞き、コンテンツのブラッシュアップに活かしています。

コンテンツ例を教えてください。

  • 健康促進

  • レクリエーション活動

  • 本日の食堂のメニュー

  • 行動規範

  • 定時退社の呼びかけ

  • Hondaのポータルサイトからの抜粋

など

デイリーコンテンツ

  • ニュース

  • 天気予報

  • 星占い

  • 本のランキング

  • 時の言葉

  • 今日は何の日

  • 動物紹介

Hondaのポータルサイトから情報を抜粋して配信。

行動規範をクイズにすることで注目度アップ。

オートバイ部の紹介。

都市対抗野球大会の速報。

導入効果を教えてください。

全43台のデジタルサイネージをクラウド上で一元管理し、様々な情報をタイムリーに配信できるようになりました。日々の管理・配信作業は総務課の1名で行うことができています。

特に導入効果を感じるのは情報更新時です。以前は毎回1時間ほどかけて車で工場をまわりポスター類を貼り直していたところ、現在はデスクはもちろん出張先、さらにコロナ禍のリモートワーク時には自宅からでも手軽に情報更新ができるので大変助かっています。

操作が分かりやすいのもメリットが大きいですね。実際に運用してみて「リコーのデジタルサイネージを選んで良かった!」と改めて実感しています。導入当時とは担当者が代わっているのですが、操作方法がとてもシンプルなので、引継ぎも非常にスムーズに行えました。

従業員の方の反響はいかがですか?

従業員にアンケートをしたところ、多くの従業員からコンテンツをきっかけに交流が深まっているという声が寄せられました。中でもレクリエーション活動の紹介は効果が大きいようです。熊本製作所は野球部・オートバイ部といったレクリエーション活動が盛んで、それぞれの試合予定や速報をデジタルサイネージで配信しています。動画だと選手の表情を伝えられますし、同じ工場で働く仲間の顔や名前が流れるとやはり盛り上がります。

先日の都市対抗野球大会では、デジタルサイネージがあって本当に良かったと思いました。私は現地に同行していたのですが、野球部の方から試合結果を早く熊本へ伝えられないかと相談され、急遽ホテルでコンテンツを作りデジタルサイネージへアップ。熊本製作所の皆さんに選手たちの活躍をいち早く報告することができました。

今後の活用について教えてください。

2021年9月の創立式典は所長の講話文を各部門で読み上げる形だったのですが、今後は所長の想いを従業員へ語りかけるような動画を撮影しデジタルサイネージで配信しようと思っています。文書を代読するのと動画とではメッセージ力が各段に違いますので、式典に限らず、所長や工場長の生の声をデジタルサイネージで届ける機会を増やしていきたいと思っています。

将来的には各部門のデジタルサイネージを各部門で運用する仕組みを作りたいですね。そうすればよりニーズに沿った情報が届けられますし、部門対抗のイベントをさらに盛り上げるツールとしても使えそうです。従業員からいろいろなアイディアやリクエストが届いていますので、それらも反映しながら幅広く活用していけたらと思っています。

(写真左)本田技研工業株式会社 熊本製作所 生産業務部 総務課 佐藤 智代 様
(写真右)本田技研工業株式会社 熊本製作所 生産業務部 総務課 兎田 海児 様
  • 撮影時のみマスクを外し、ソーシャルディスタンスを確保したうえで撮影しています。
    (他のインタビュー中のカットも同様)

お客様プロフィールと導入製品

お客様情報

企業情報

お客様名称

本田技研工業株式会社 熊本製作所 様

URL 本田技研工業株式会社 熊本製作所の詳細はこちら

導入製品

製品構成:
リコーデジタルサイネージクラウドサービスおよびRICOH Digital Signage STB Type2 43台

RICOH Digital Signage Type2
  • PowerPoint®は、米国 Microsoft Corporation の、米国およびその他の国における登録商標または商標です。
  • Wi-Fiは、Wi-Fi Allianceの商標です
  • 本Webページ記載の会社名および製品名は、それぞれ各社の商号、商標または登録商標です。
  • 本ページに掲載されている情報は、2022年6月現在のものです。

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