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お客様導入事例 地方独立行政法人 長野市民病院 様 高度急性期病院にリコーデジタルサイネージを導入。患者さんにより心地よい空間と充実した情報をご提供し、患者さん満足度の向上へ。

中央処置室とブロック受付
第1外来入口

目次

  1. 概要
  2. 課題と効果
  3. 選定のポイント
  4. 導入の背景と効果
  5. お客様プロフィールと導入ソリューション

概要

長野市民病院様は、市民の皆様からの要望を受けて建設された高度急性期病院です。「がん診療」「救急医療」「脳・心臓・血管診療」の3領域を柱に、地域における救急・急性期医療の中核を担われています。その一方で、地域全体で療養生活を支援する地域包括ケアにも力を注ぎ、急性期から回復期、在宅復帰まで切れ目のない医療を提供されています。

長野市民病院様では、患者さんにより心地よい空間と充実した情報を提供するために、リコーデジタルサイネージを活用されています。外来エリアの待合ロビーを中心に全13台を導入。各種情報をリコーデジタルサイネージに集約し、紙の掲示物を90%以上削減した結果、院内は今まで以上にすっきりと洗練された印象に。省スペースから以前よりもたくさんの情報を発信できるようになり、各診療科の取り組みから院内イベントの告知、休診のご案内や人間ドックの空き状況まで幅広いコンテンツをタイムリーに展開されています。

次々と配信されるコンテンツを眺めながら、リラックスしてお過ごしいただける空間をご提供することで、待ち時間のご負担を軽減。患者さん満足度のさらなる向上につなげています。

課題と効果

課題

  1. 掲示物が多い外来エリアの印象を一新したい。
  2. 患者さんにお知らせしたい情報はたくさんある一方、掲示スペースは限られている。
  3. 待ち時間のご負担を軽減したい。

効果

  1. 紙の掲示物が90%以上削減された結果、今まで以上にすっきりと洗練された空間となった。
  2. 患者さんの往来が多い院内でも、省スペースからたくさんの情報を配信できる。
  3. 診察の待ち時間を、様々な情報が得られるより有意義な時間としてお過ごしいただけるようになった。

選定のポイント

  • クラウド型なので院内各所へ遠隔配信ができる。

  • ニュースや天気予報など、デイリーコンテンツが充実している。

  • STB(セットトップボックス)がコンパクトでディスプレイの背面に収まる。

導入の背景と効果

長野市民病院の概要について教えてください。

地方独立行政法人 長野市民病院 上席副院長
情報システム室
室長
草野 義和 様

長野市民病院は、高度急性期病院として「がん診療」「救急医療」「脳・心臓・血管診療」の3領域を柱に、地域医療の中核を担っています。手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」を用いたがんの低侵襲手術や、年間5,500台以上におよぶ救急車搬送の受け入れ、また、一次脳卒中センターコア施設における24時間365日の診療体制など、急性期の患者さんに専門性の高い医療を迅速に提供することに尽力しています。

こうした急性期医療に加えて、地域全体で療養生活を支援する地域包括ケアにも力を注いでいます。急性期治療を終え症状が安定した患者さんに対して、引き続き治療・看護・リハビリテーションを行う地域包括ケアセンター病棟を設置し、急性期から回復期、在宅復帰まで切れ目のない医療を地域の皆様に提供しています。

なぜデジタルサイネージの導入を検討されたのでしょうか?

来院される皆様に、より心地よくお過ごしいただけるように、また、診察の待ち時間を多様な情報が得られる有意義な時間としていただけるように、デジタルサイネージの活用を検討しました。

病院には、法律で義務化された院内掲示事項が多数あります。さらに、当院は診療科が多い分、発信したい情報も多岐に渡ります。これらの情報を以前は紙で掲示していましたが、掲示スペースには限界があり、お伝えできる情報がどうしても限られてしまいます。そこで、本館のリニューアルを機に、外来エリアでの情報発信を紙からデジタルサイネージへ切り替えることにしました。

リコーデジタルサイネージを採用した決め手を教えてください。

何よりも、院内各所にコンテンツを遠隔配信できるクラウド型ならではの利便性が決め手になりました。患者さんの往来が多い外来エリアに設置するにあたり、STB(セットトップボックス)がコンパクトでディスプレイの背面に収まる点も評価したところです。

それから、ニュースや天気予報など、患者さんに気軽にご覧いただけるコンテンツが充実している点も魅力でした。この仕様なら、患者さん満足度への影響が大きい待ち時間対策としても、有効に活用できると思い導入を決定しました。

設置場所を教えてください。

地方独立行政法人 長野市民病院 情報システム室
主査
渡邉 剛 様

正面玄関入口や外来エリアの待合ロビーを中心に全13台を設置しています。

配信内容は設置場所によって変えていますが、特に重要なお知らせや、皆様に見ていただきたいコンテンツは、複数の場所から配信しています。例えば、猛暑の影響により熱中症の救急搬送者数が急増しているタイミングでは、熱中症予防情報コンテンツを複数のリコーデジタルサイネージから繰り返し配信し、注意喚起を強化しています。

正面玄関入口
法律で義務化された院内掲示事項を配信

中央処置室前
ディスプレイを3台並べて配置し、ダイナミックにコンテンツを展開

第1外来入口
来館される方の動線に沿ってディスプレイを設置

ブロック受付
ブロック受付ごとにリコーデジタルサイネージを設置

外来エリアの待合ロビー
壁面の少ない空間には、天吊りのディスプレイを採用

配信しているコンテンツ例を教えてください。

  • 法律で義務化された院内掲示事項

  • 熱中症予防情報

  • 院内のイベント告知

  • 予防接種のお知らせ

  • 面会のご案内

  • 各診療科の取り組み

  • 開院30周年記念 プロモーション動画

  • 休診のお知らせ

  • 人間ドックの空き状況

など
【デイリーコンテンツ】
  • 天気予報

  • ニュース

  • 今日の運勢

など

熱中症予防情報コンテンツ(リコーデジタルサイネージ無料コンテンツ)

帯状疱疹予防接種のお知らせ

面会のご案内

訪問看護ステーションの紹介

広報誌の紹介

ウォーキングマップ

全13台をどのように運用しているのですか?

コンテンツの管理や配信は、情報システム室が一括して行う一方、配信するコンテンツは全部門から募っています。院内のグループウェアから配信したい内容と配信先、配信期間を申請してもらい、総務課・情報システム室・管理者の承認を経て、情報システム室から遠隔配信をしています。

導入効果を教えてください。

地方独立行政法人 長野市民病院 情報システム室
システムマネージャー
博士(診療情報管理学)
髙野 与志哉 様

一番の効果は、エントランスホールや外来エリアの印象を一新できたことです。各種情報をリコーデジタルサイネージに集約し、紙の掲示物を90%以上削減した結果、今まで以上にすっきりと洗練された空間となり、患者さんにより心地よくお過ごしいただけるようになりました。

また、省スペースからたくさんの情報を発信できるため、情報発信量は以前よりも増加しています。職員たちも「訴求力の高いリコーデジタルサイネージなら患者さんに見てもらえる」と、コンテンツ作成に積極的で、工夫を凝らしたコンテンツも多いです。動きのあるコンテンツに、患者さんも自然と目を向けてくださっているようです。

次々と展開される情報を眺めながらリラックスしてお過ごしいただける環境をご用意することで、待ち時間のご負担を軽減し、患者さん満足度のさらなる向上へつなげていくことができるようになりました。

業務効率化の効果はいかがでしょうか?

操作はシンプルなので、業務に大きな負担がかかることはなく、急な休診や人間ドックの空き状況などもタイムリーに配信できています。コンテンツごとに配信期間を設定できるので、コンテンツの管理もスムーズです。最初に配信期間を設定しておくと古い情報が流れ続けることがないのは助かります。

今後の活用について教えてください。

地域社会から選ばれ続ける病院であるためには、情報発信が不可欠です。ダ・ヴィンチ手術の新しい術式や市民公開講座のダイジェストなど、オリジナルコンテンツを充実させながら、引き続き情報発信を強化していけたらと思っています。

(写真中央)
地方独立行政法人 長野市民病院
上席副院長 情報システム室 室長 草野 義和 様

(写真右)
地方独立行政法人 長野市民病院
情報システム室 システムマネージャー 博士(診療情報管理学) 髙野 与志哉 様

(写真左)
地方独立行政法人 長野市民病院
情報システム室 主査 渡邉 剛 様

お客様プロフィールと導入ソリューション

企業情報

お客様名称

地方独立行政法人 長野市民病院 様

URL
所在地 長野県長野市大字富竹1333番地1
概要 市制80周年記念事業選定で市民要望第1位となり建設が決まり、1995年に開院。高度急性期病院として「がん診療」「救急医療」「脳・心臓・血管診療」の3領域を柱に、地域医療の中核を担う。
特に、がん治療の実績については県下でも多くあり、「地域がん診療連携拠点病院」の指定を受けている。救急車の搬送台数も5,500台を超え、地域の安心を支える。
また、地域包括ケアセンター病棟を設置し、急性期から回復期、在宅復帰まで切れ目のない医療を推進している。
職員数 約970名(2025年4月1日現在)

導入製品

  • 本Webページ記載の会社名および製品名は、それぞれ各社の商号、商標または登録商標です。
  • 本ページに掲載されている情報は、2025年9月現在のものです。

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