サステナビリティ

ESGの取り組みは将来の財務を生み出すために不可欠なものと位置づけ、事業を通じた社会課題解決による｢ESGと事業成長の同軸化｣を進めています。
目指すべき持続可能な社会の姿（Three Ps Balance）の実現に向けて、経済（Prosperity）、 社会（People）、地球環境（Planet）の 3つのPの各領域で、2030年までに実現することをKGIとして設定。また、社会・お客様要請や中期経営戦略を踏まえたマテリアリティと、そのKPIであるESG目標を設定し、各部門の活動に落とし込むことでグループ全体への浸透を図っています。
グローバルの最新動向を踏まえた環境・社会・ガバナンス分野における課題を経営レベルで継続的に議論し、グループ全体の経営品質向上につなげることを目的にCEOを委員長とする意思決定機関として、ESG委員会を設置しています。

リコーグループでは、IPCC^*1などの科学的知見やパリ協定などの国際的な合意を尊重し、最終的に目指す姿を想定し、その実現に向けた通過点として目標を設定していく「バックキャスティング方式」で脱炭素目標を設定しています。2030年、2040年および2050年の脱炭素目標の達成に向け、GHG^*2排出量の削減活動を実施しています。
具体的には、スコープ1・2については自社拠点における省エネ活動と再エネ電力の利活用による削減、スコープ3についてはサプライチェーンにおけるGHG排出量の可視化と削減活動にリコーグループ一丸となって取り組んでいます。

スコープ1：自社の工場・オフィス・車両などから直接排出されるGHG
スコープ2：自社が購入した熱・電力の生成により排出されるGHG
スコープ3：サプライチェーンから排出されるGHG（GHGスコープ1,2を除く）

リコーグループの人権尊重の原点は、創業の精神“三愛精神”の“人を愛し”にあり、グローバルに事業を展開するリコーグループでは、「リコーグループ人権方針」に基づき、各国の法令を遵守することに加え、国際的規範（「国際人権章典」や「労働における基本原則および権利に関するILO宣言」 など）に準拠した人権尊重の実践にバリューチェーン全体で取り組んでいます。取り組みとして、人権デュー・ディリジェンス*の仕組みを通じて、事業に関わるすべてのステークホルダーの人権を尊重し、持続可能な企業活動を推進しています。